防護柵設置のポイント

防護柵は様々な基準に基づき適正に設置することで、その性能を発揮します。

防護柵の設置方法

防護柵は、必要とされる区間の設置目的に対し、適切な種類、規格を選定し、また条件に応じた設置を行うことで安全を確保します。

たわみ性防護柵

設置延長

設置が必要とされる区間に対し、原則として前後に各々20ｍ程度延長して設置するものとされています。車両用防護柵は衝突時の荷重を防護柵の変形と長手方向への荷重分散により支える構造であるため、安全を確保するためには一定の延長を必要とします。（ただし、前後の防護柵との連続性を確保することが困難な場合はこの限りではない）

端部処理について

車両用防護柵の端部は、車両衝突時に乗員に与える影響が大きいため、路外に曲げることによる衝突防止または端部自体の緩衝性を高める構造を採用するものとされています。基本的には車両の衝突の危険性が低い箇所などに端部を設けます。

設置余裕幅

たわみ性防護柵は、防護柵の変位により安全を確保する構造となっているため、設置に際しては背後に車両の進入行程に必要な余裕幅を確保して設置します。

支柱建込方法

たわみ性防護柵は、安全を確保するために、既定の設置方法にて建込む必要があります。土中式建込の場合は、設置箇所、防護柵種別に応じて標準埋め込み深さが定められています。（例：Gr-B-4E の場合標準埋め込み深さは1.50ｍ）コンクリート基礎建込の場合は、砂、モルタルを用いて根固めを行います。

たわみ性防護柵の設置手順

①設置条件及び地盤状況の把握

原則として車両用防護柵標準仕様・同解説に定められる標準埋め込み深さを確保して設置しますが、法肩距離、法勾配、埋め込み深さ、地盤状況等は千差万別ですので、支柱1本あたりに関与する背面土質量を算出し、前述した仕様書に定められる支柱1本が関与する背面土質量が確保できるかどうかを確認します。条件を満たす場合は、標準の土中式建込の設置が可能です。

②コンクリート根巻構造による対応

期待する背面土質量が確保できないと判断された場合には、不足している背面土質量を算出し、コンクリート根巻により不足分の質量を補います。

③連続基礎による対応

コンクリート根巻構造により検討、算出されたコンクリートの形状寸法が施工性に影響するような場合、または地中埋設物により所定の埋め込み深さが確保できない場合などには連続基礎による対応を行います。

④支柱間隔の短縮構造による対応

設置箇所の条件などから根巻基礎や連続基礎の設置が困難な場合、土中埋設物により所定の埋め込み深さより浅くせざるを得ない場合には支柱間隔の短縮を行うことで支柱強度を上げる対策を行います。例えばGr-B-4E（支柱間隔4ｍ）を規格のものを、Gr-B-2E（支柱間隔2ｍ）にするといった対策です。

置き式防護柵

設置箇所の条件などから土中に構造物が設置出来ない場合や、仮設道路などの一時的な安全対策において、置き式防護柵が利用されています。

これらの置き式防護柵は、視線誘導による安全確保を目的としており、衝突時の安全を確保するものではありません。衝突時の安全を確保するためには、路面にアンカー固定を施すなどの対策が必要となります。

連続基礎の設置

連続基礎は衝突荷重に対して連続する延長全体で抵抗する構造のものであり、埋設式、置き式のどちらのケースにおいても衝突時の安全性を確保することが可能です。二次製品基礎を使用することで施工性も向上し、現場作業の軽減にも貢献します。

剛性防護柵

剛性防護柵は、現場打ちコンクリート製とプレキャストコンクリート製の2種類に大別されます。それぞれ土中用、構造物用があり、土中用は舗装地盤上において所定の埋め込み深さを取って設置されるものであり、構造物用は橋梁や擁壁などの構造物上に一体化させて設置されるものです。

種別の適用

防護柵は道路の区分や設計速度に応じて適した種別を選定します。

車両用防護柵の適用種別

歩行者自転車用柵の適用種別